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【小川淳子の女子ツアーリポート“光と影”】来季の大会申込みへのカウントダウン

タイムリミットまであと2日…。来季のLPGAツアー開催申込みの最終締め切りが13日（木）に迫っている。
シーズン最後の戦いを特選フォトで振り返る【写真】
何度もお伝えしているように、今年、LPGAが各大会のテレビ放映権の帰属を一方的に通告したことで、テレビ局との関係が悪化。とりあえず、今季に関してはほぼ、前年通りに行われたが、1年経ってもまともな説明や話し合いが行われないこともあり、話はさらにこじれたままシーズンを終えてしまった。
テレビ局が主催者に名を連ねている大会を中心に、少なくない大会が、LPGAの一方的な通告に抵抗。放映権のLPGA帰属だけは認めない旨、協約書とは別に書面をつけたり、協約書そのものを改めたり、とさまざまな形をとってすんなりと契約しなかった。そのため、LPGA側も、多少の譲歩を見せ、放映権はLPGAに帰属するが、2020年までは放映権料は発生しないことにした。それでも、権利そのものを渡したくないテレビ局側が話し合いを求めても、一方的なものになるばかりだったため、さらに関係は悪化。LPGAは協約書提出期限を延ばさざるを得なくなった。その最終期限が13日というわけだ。
それでも、LPGA広報は「今月半ばには（日程）発表できると思います。来年になること？　ないです」と言う。この対応の裏には、さまざまな事情が隠されている。今月19日には今季の優勝者が集うLPGAアワードがあり、その開催直前の会見で日程発表をするのが最近の恒例となっているからだ。さらに翌20日には理事選挙も行われるため、どうしてもそれまでにきちんとした形で日程発表をしたいという思惑も見え隠れする。
協約書提出がすんでいない大会に対して『期限までに提出しない場合、開催の意思がないとみなす』という最終通告をし、ごていねいに『日程発表の際にその試合について発表しない』と、付け加えてまでいる。
これに対して、各大会はどう対応するのか。それぞれ、社内、あるいはテレビ局と主催者（スポンサー）の間の調整が最終局面を迎えているが、基本的に「試合はやりたい」とうのが大前提なのは言うまでもない。
「金銭が発生しないなら」という条件付きで協約書を出したところもあれば「リスクを一切負わず、金も出さずに権利だけ主張するなんて」とあきれて契約に二の足を踏んでいる大会もある。「放映権を渡すのだけはイヤ」というテレビ局もある。さらに、キー局と系列局の事情や、主催者との関係などが絡み、グチャグチャの様相を示したまま、時間切れを迎えようとしている。
最終的に、すべての既存大会が妥協すれば、来年の試合数が減ることはない。いや、新規大会も行われるから1試合増の可能性すらある。だが、決してそれは根本的な問題解決ではない。「他にお金がかかるようならやめる」と言ってはばからないスポンサーも多く、放映権料が発生した途端にガタガタと試合が減る可能性も十分にあるからだ。
女子に限ったことではないが、日本のゴルフツアーの多くの試合は、ツアーが主催者になっていない。ツアーとして成長する過程で代理店や運営会社がスポンサーを探して試合を作る。LPGAに公認料を支払い、ツアー競技にする。試合としての価値を高めるためにテレビ局や系列の新聞社を巻き込む。テレビ局が主催者に名を連ねている場合も、そうでない場合も、スポンサー探しに一役買っていることがほとんどだ。ツアーを取り仕切るLPGAが主催者となっている試合は公式戦4試合中3試合（日本女子オープンを除く）しかなく、そのうち「ワールドレディスチャンピオンシップ サロンパスカップ」は、テレビ局との共催になっている。残る「日本女子プロゴルフ選手権コニカミノルタ杯」と「LPGAツアーチャンピオンシップリコーカップ」はLPGA単独主催。それも、大会名称を見ればわかるように、いずれも特別協賛スポンサーがおり、資金面ではこちらに頼っている。
言い換えれば、LPGAが自らの腹を痛めて行っている試合はないに等しい。今回の騒動でも、放映権の帰属は主張しているが、資金面も含めてリスクが伴う主催権についてはほとんど主張していない。
LPGAが各ツアー競技の放映権を持つのが自然な形になるためには、主催権を持ち、大会そのものを自分たちの手で行えるようになることが必要だ。その上で、関係各方面ときちんと話し合いをすること。スポンサー探しから、使用コースとの交渉、セッティングなど、すべてを“丸投げ”した上に、まともな話し合いすらしないようでは、毎年、同じことが繰り返されるだけになる。（文・小川淳子）
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