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【小川淳子の女子ツアーリポート“光と影”】PGA女性会員受入れが持つ意味

女子プロゴルファーが多様化する！？日本プロゴルフ協会（PGA＝倉本昌弘会長）が、積極的に女性会員を受け入れることを明らかにした。正式には3月の社員総会を経てからのことになるが、すでに1月の理事会を通過しており、実現するのは時間の問題となっている。
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実は、PGAの定款では、会員を男子に限定していない。そもそも、日本女子プロゴルフ協会（LPGA）は1967年（昭和42年）にPGA女子部として発足。その後、74年（昭和49年）に独立している。だから女子部があった頃のPGAには女性会員がいたことになる。その後も会員を男子に限ることなく、今日に至っている。面倒な定款変更の手続きを経ることなく、女子を受け入れることができるというわけだ。
しかし、LPGA発足後は、女子が入会することなく、男子、女子が別々に活動を行ってきた。しかし、ここへきて倉本会長主導のもと、女性会員を積極的に受け入れる方向性を打ち出した。その裏には、PGA会員の高齢化と減少という切実な事情がある。
公益法人化以来、ツアー部門とティーチング部門を二本柱にしてきたPGAだが、99年にツアー部門が分離、独立。現在の日本ゴルフツアー機構（JGTO）となった。PGAはシニアツアーと「日本プロゴルフ選手権」以外はティーチングを中心とした団体となった。しかし、PGA会員以外のティーチングプロも増えており、PGAとしての色を出す必要がある。その一環が女性会員受入れというわけだ。PGAに対して「女性にレッスンしてほしい」という要請もあるのに、現在は断らざるを得ないという状況もある。
当初は「LPGA会員以外の女性が対象」（倉本会長）と、LPGAに対して気を使ってはいるが、やがてはそれも変わってくるだろう。ツアーを目指す者もプロテストに受からないとQTが受けられなくなったことや、資格取得までに時間がかかることなど、LPGAからこぼれてくる女子プロ候補は多い。受け皿としてのニーズは十分にあるというわけだ。
LPGA側の事情はどうか。トーナメント事業部（ツアー部門）とゴルフ事業部（ティーチング部門）があり、表向きはこれを二本柱に据えている。だが、7人の理事にゴルフ事業部担当は置いてはいるものの、ティーチングプロは一人もいない。資格取得講習会はPGAに任せており、ツアー部門に比べて力の入れ方が違っていることは否めない。
業界のこれまでの“常識”にとらわれず、新規ゴルファーを増やし、ゴルフから離れてしまう人をできる限り少なくすることは、ティーチングにかかわる者すべての使命でもある。それを考えると、ゴルフを教えるという仕事をしようとする女性の選択肢が増えるのは歓迎すべきこと。
PGAオブ・アメリカでは、女性会員は当たり前のようにいるし、多くのclassfication（部門）が設けられている。さらに、現在のスージー・ウェーリー会長は初の女性会長と、日本のはるかに先を行っている。日本のゴルフ界も小さな縄張り意識にとらわれず、広い視野をもって議論し、協力すべきところはして、発展していくべきだろう。（文・小川淳子）

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