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全米プロゴルフ協会が8億円規模の救済基金を設立 「業界の人々に手を差し伸べ支援する」

全米プロゴルフ協会（PGAオブ・アメリカ、以下PGA）は、業界関係者に向けた「ゴルフ緊急救済基金」を設立することを、現地時間13日に発表した。新型コロナウイルスの感染拡大により、現在米国でもツアーが休止中となっているが、これに伴い財政的に困難な状況に陥っている関係者を支援することが目的となる。
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この基金設立にあたりPGAからの500万ドル（約5億3800万円）に加え、マッチングファウンド（第三者による寄付）による250万ドル（約2億7000万円）の計750万ドルが集められた。ここにはPGA幹部らが自らの意思で削減した報酬や、取締役からの個人的な寄付も含まれる。さらに男女ツアーのPGAツアー、USLPGAや、全米ゴルフ協会（USGA）などのゴルフ団体もこれをサポート。この基金を公共慈善団体が運営していくという。
受給に関する詳細は今後発表されるが、申請については現地時間の4月16日午後2時から、専用のホームページで開始されることも明記。スージー・ウェイリーPGA会長は、「ゴルフ業界はこれまでにない危機に瀕しており、多くの関係者が私たちの助けを必要としている。この国家的緊急事態において、業界の人々に手を差し伸べ、支援する必要がある」などと、今回の決定について述べた。
対象については、PGA、USLPGA会員資格をもつプロや、キャディなど幅広く支援していく。
<ゴルフ情報ALBA.Net>