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外国籍選手に朗報　JGTO・選手会共同の陳情が実を結び入国制限が“大幅緩和”の方向へ

外国籍プロゴルファーの日本ツアー出場への道が確実に前進した。国内男子ツアーを主管する日本ゴルフツアー機構（JGTO）とジャパンゴルフツアー選手会が7月より政府に入国制限緩和を働きかけてきたが、このほど「海外に住むジャパンゴルフツアーメンバーの入国に関して、優先的に取り扱う」との通知を受けた。
7月と9月上旬には、青木功JGTO会長と今年から選手会事務局長に就任した池田勇太が西村康稔経済再生担当大臣、スポーツ庁の鈴木大地長官を訪れ、陳情を行ってきた。その結果、入国後14日間の自主隔離期間はあるものの入国自体は可能となり、ツアーメンバーが秋以降の大会でそろう可能性が高くなった。現在は、入国手続きのため膨大な資料作成などをJGTOとともに池田も行っている。
今回の決定を受けて、今季の出場権を持つ全ツアーメンバー205人に一斉に報告。国内男子ツアーの中核を担うシード選手は65人。うち31人が外国籍の選手であり、入国への障壁が緩和されることで、秋以降のトーナメントではフルメンバーでの戦いが繰り広げられることになりそうだ。
今季は1月に「SMBCシンガポールオープン」で開幕したが、思いがけないコロナ禍の影響で、4月の国内開幕戦から中止が相次いだ。8カ月の中断期間を経て、今月上旬には「フジサンケイクラシック」が行われたが、外国人シード選手は一人も出場できなかった。
その後も中止が続き、今週、京都で開催予定だったアジアンツアーとの共同大会「パナソニックオープン」も半数がアジアンツアーの選手であることやコロナ禍の影響で中止。次戦は10月15日開幕の「日本オープン」。入国手続きの関係上、外国籍選手の出場は11月以降となる見込でまずは一安心だが、これからも課題は残される。
ツアーは2020年と21年のシーズンを統合するなど、異例の事態となっている。先行きも不透明ななか、まずはできることから一歩ずつ確実に進むしかない。選手の出場機会を奪うことなく、ツアー機構、選手会は今後も奔走を続けていく。
<ゴルフ情報ALBA.Net>