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国内ツアーとの大きな違い LPGA理事に経営のエキスパートが就任

LPGA(米国女子ツアー)は現地時間25日、理事メンバーの新体制を発表した。日本女子プロゴルフ協会(JLPGA)の会長は樋口久子、小林浩美など女子プロ界のレジェンドが務めてきているが、LPGAの理事構成は日本と少し様子が違っている。
社外理事に任命されたのは、ビジネス、スポーツ、雇用法、多様性の分野で幹部職を歴任してきた“経営のエキスパート”であるミシェル・マイヤー-シップ氏。以前には、世界4大会計事務所のひとつであるKPMGに勤務し、社内の働きやすい職場づくり(ダイバーシティ&インクルージョン)の取り組みを主導した。最近までは、世界最高峰のプロ野球リーグMLBの文化責任者を務めていた。来月2月中旬には、女性の雇用を支援するグローバルな非営利団体Dress For SuccessのCEOに就任する予定だ。
マイヤー氏はほかにも、ツイッター社の多様性諮問委員会、全米障がい者協会の諮問委員会など、社外役員を務めた経験も多数ある。
「LPGAの理事会に参加できることを光栄に思う」とマイヤー氏は就任を喜んだ。さらに「LPGAの使命とその価値観は、わたし個人の価値観や情熱と完全に一致している。アドバイザーとして、女性プロゴルファーに情熱を追求する機会を提供して、世界中の女性や少女たちにゴルフを広めていきたい」と意欲を見せている。
社外取締役には引き続き、元デュポン社長兼最高マーケティング責任者のダイアン・グリアス氏や、元IBM副社長兼ブランド責任者のジョン・イワタ氏らが務める。
LPGAの理事職は、ゴルフに精通しているかではなく、どのようにLPGAという組織をマネジメントをしていくか、経営者としての手腕を評価している。日本ツアーは選手ファーストの姿勢を見せるものの、昨今の「放映権問題」や「金銭面でのツアー強化」などマネジメント面が課題。日本の女子ゴルフがさらに盛り上がり、グローバルな視点から海外に参戦する選手も多くなる中で、今後は経営を見る“外部の眼”も必要となってきそうだ。
<ゴルフ情報ALBA.Net>

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