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男子はなぜ“エキシビション”になったのか？　浮き彫りになった「ZOZO」、東京五輪への課題

新型コロナウイルスの影響下にありながらも、徐々に動き出しつつあるプロスポーツ界。ゴルフでは6月11日に米ツアーが再開し、日本では6月25日に女子ツアーの「アース・モンダミンカップ」が行われた。
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その中で国内男子ツアーでは、7月の新規トーナメント「ゴルフパートナーPRO-AMトーナメント」（7月8日〜12日、茨城県・取手国際ゴルフ倶楽部）が形を変え、ツアー外競技のエキシビションながら先陣を切る。同大会は日本初のプロアマ形式戦として行われる予定だったが、プロ96名が出場する2日間競技として開催されることとなった。
この形式での実施が決まったのは、6月5日の同大会開催発表を目前にした土壇場だった。大会主催の株式会社ゴルフパートナー執行役員で大会実行委員長も務める川崎康史氏が当時を振り返る。
「最後まで本来の形式にこだわり、アマチュアを呼んでトーナメントを開催したいと思っていました。ただ、状況を見ながらの判断になった中で、1日ごとに“やろう、やめよう”の繰り返しでした」
その中でエキシビションに舵をきった一つの出来事があった。緊急事態宣言が開ける前に、日本ゴルフツアー機構（JGTO）から「ツアー競技」としてのストップがかかったのだ。理由は「海外の選手が日本に渡航できないと、レギュラートーナメントとしての開催が難しい」からだった。
「それでは仕方がないと思い、せめて日本にいる選手でできることはないかと考えた結果がエキシビションだったのです」（川崎氏）
同じ問題は日本女子ツアーでも起きている。男子に比べてシード選手の人数の問題はないが、多くの韓国人選手が入国できず、日本の選手からも「不公平感はある」という声が聞かれる。ちなみに日本女子ツアーで海外の選手が不可抗力で出場できなかった場合、後に該当試合数の出場を確保する「特別保障制度」が適用されることになっている。
話を戻すと日本では新型コロナウイルスの水際対策として、4月3日より外国人の入国を制限する『上陸拒否』の措置がとられている。7月3日時点でも、シード選手の多くが籍を持つ韓国やオーストラリアなどは上陸拒否の対象。日本への渡航が認められている国でも、指定の場所で14日間待機することが求められている。
いずれ同制限も緩和されるはずだが、今後の動向次第では逆に渡航制限措置が再適用されないとも限らず、これはスポーツ界にとって頭の痛い問題だ。実力や華のある選手が不在では盛り上がりに欠け切磋琢磨にもならないし、もちろん国際大会の開催も厳しい。
男子ツアーが再開した米国はどうだったのだろうか？　PGAツアー再開を発表したのは4月16日だが、それを受け5月22日には国土安全保障省が米国内でプレーする外国籍選手（必要不可欠なスタッフや家族を含む）に対し、入国禁止措置の免除を発表した。しかし、日本では現時点でスポーツ選手に例外はない。
「われわれとしては、本当にギリギリまで普通の大会をやりたかった。ただ、海外の選手が入ってくることができないという理由でエキシビションしか選択肢がなかった。もっとスポーツ界全体で危機感をもっていい問題だと思います」
川崎氏もスポーツ界の危機に警鐘を鳴らす。
あらためて米国の動きをひも解いてみると、4月の時点でドナルド・トランプ大統領が各スポーツ界の責任者を集めて電話会談を実施。そこにはPGAやLPGA、NFL（アメリカンフットボール）やNBA（バスケットボール）、MLB（野球）など各リーグのトップが集められ、『8〜9月ごろにはスタジアムやアリーナにファンが戻ってこられるようにしたい』と伝えたという。“産業”としてのプロスポーツの重要性を、選手もファンも再認識する会談だった。
その後、米国では経済再生に向け、銀行や食品、小売業、そしてスポーツ産業の各企業・団体の代表者を集めた協議会を新設するなど前進を始めた。PGAツアーの代表取締役副社長（Executive Vice President）であるタイ・ボトー氏は、「ホワイトハウスと行政が、選手の入国問題に関して継続的にサポートしてくれていることに感謝している」と語る。この辺が日本との大きな違いだろう。
10月には日本開催のPGAツアー「ZOZO Championship」が控えておりPGAツアー選手の来日問題は大きな壁となりそうだ。今後“上陸拒否”が緩和されたとしても、14日間の待機や隔離がマストとなった場合、前年覇者のタイガー・ウッズ（米国）を始めとするビッグネームが“リスク”を犯して出場する可能性はどれほどだろうか。
「ZOZOを含むアジアでの大会はホスピタリティも高く、われわれもとても楽しみにしている。ただ、PGAツアーの東京チームは、日本政府の対応やツアーに関する事項が、今後われわれにどう影響するかを注視している。大会に関するすべての人々の健康・安全確保が最優先事項なのは確かだし、前例のない状況だが、今後も専門機関などと連携をとって進めていく」とボトー氏は、日本開催について語った。
「ZOZO Championship」のみならず、2021年には東京五輪も控えている。経済・文化としてのプロスポーツとしての重要性を鑑み、ゴルフのみならず全体でどう取り組んでいくべきか、まだまだ大きな壁が立ちはだかっている。
<ゴルフ情報ALBA.Net>